人手不足による業務効率化などを目的に、近年建設業界ではデジタルトランスフォーメーション（DX）が推進されています。さまざまな現場で先端技術が導入され、建設プロセスが変わってきたことを実感している方もいるのではないでしょうか。

今回は国土交通省が推進する建設業界のデジタルトランスフォーメーションと、技術革新により実現する未来について解説します。

建設業界のデジタルトランスフォーメーション（DX）とは

2024年4月から時間外労働規制が施行されたことから、建設業界のデジタルトランスフォーメーションはこれまで以上に注目を集めています。

とはいえ国土交通省では、2016年頃から以下のような建設業界のデジタルトランスフォーメーションを推進しており、決して新しい動向というわけではありません。

• 2016年　生産性革命元年（ i-Constructionの推進）
• 2020年「インフラ分野のDX推進本部」設置
• 2022年3月「インフラ分野のDXアクションプラン（第1版）」策定
• 2023年8月「インフラ分野のDXアクションプラン（第2版）」策定

2020年には他産業と同様の「プロセス、文化・風土や働き方の変革」を目的とした、本格的なDX推進活動を開始しました。また「DXアクションプラン」ではインフラの構築と使用法、データの活用法における以下の変革を行うために、通信・システム・ソフトウェアを含めた業界横断的なDXに着手しています。

• 組織横断的なDX推進体制の強化
• 業界を超えたDXの拡大
• 国土交通省主導のプラットフォーム整備
• 3Dデータ・デジタル空間の活用
• 災害対応のDX

国の構想が実現すれば、建設工事で収集されたデータをビッグデータ化し、プラットフォームを通じてインフラ全体で活用することも可能です。

今後の建設業界は他業界とシームレスに連携され、建設現場でもAIやVRなどの先端技術が日常的なものになるでしょう。

参照：国土交通省「インフラ分野のDXアクションプラン2」

建設業界デジタルトランスフォーメーション（DX）の技術革新

ここからは、建設業界におけるデジタルトランスフォーメーションの技術革新事例を紹介します。

1．AI

大量のデータを解析できるAIの導入により、作業計画やリスク管理の効率化が可能になります。

また、ドローンによる現場監視と組み合わせることで、施工の進捗管理を自動化したり、リスク評価と予防策の提案もリアルタイムで行うことが可能です。AIとドローンによる現場管理システムは、現場の安全性向上にも貢献します。

建築デザインの領域では、テキスト指示でデザインを複数制作してくれる生成AIが開発されており、今後デザインの手戻り解消に役立つと見込まれます。

2．IoT

IoTとは、建設機械や器具、建物そのものをインターネットに接続し、その場でデータを収集・分析できる技術です。

ローラーやユンボなどの重機と作業員がクラウドで連携し、遠隔操作できる技術は以前から普及が進んでいますが、今後IoTにより以下も実現する見込みです。

• 施工状況や稼働状況のリアルタイム掌握
• 機器の故障予測
• 丁張り不要で正しい場所・資材量での施工の実施

IoTで機器の使用状況を把握できれば、効率的なメンテナンスが可能になり、機器の稼働率と生産性の向上につながります。

また建設機器にセンサーを装着すれば、誰でも精度の高い3D施工を実現でき、経験の浅いオペレーターでも熟練工並みの施工が可能になります。

3．BIM

BIMとは「Building Information Modeling」の頭文字を取った言葉で、建物の情報を三次元モデル化する手法です。3D CADとの違いは、コスト、資材、材質、工期目安、管理情報などの属性情報を3次元データに付加できることです。

BIM上のデータベースを設計から施工、維持管理までの全行程で活用できるため、工程ごとに図面や資料を作成する必要がなくなります。また建物の完成図を立体で見られるため、文系出身者や図面が読めない初心者でも理解が可能です。

さらにBIM/CIMモデルをVR（サイバー空間）でのシミュレーションに活用すれば、手戻り防止や資材・工数の削減が実現できます。

4．3Dプリンター

建設現場で活用できる3Dプリンターの開発も進んでいます。

すでに国道の擁壁工事に建設用3Dプリンタを活用し、従来の工法で想定される人員を35％削減した事例があります。実際に現場で3Dプリンターによる造形に携わった人員はたった3名で、いずれも2日ほどの講習を受けただけで作業を行ったそうです。

3Dプリンターによる建築部材（プレキャスト）の製作と補強する技術の開発は、現在も大手ゼネコンなどで急ピッチで進められています。3Dプリンターの活用が進めば部材の事前組み立てが不要になり、人員と日数の大幅な削減が可能です。

参照：国土交通省「令和5年度 インフラDX大賞受賞取組概要 （i-Construction・インフラDX推進 コンソーシアム会員の取組部門）」

ここで紹介した以外にもさまざまな技術革新が進行中で、実際には複数の技術の組み合わせによる「業界横断的」な改革が進められています。

国が推進する建設業界デジタルトランスフォーメーションにより、組織や文化の変革が進み、建設業界の働き方も大きく変わることが期待されます。