建設業界に転職するなら土木？建築？働く環境で選ぶなら土木がおすすめな理由

建築業界の仕事は、「何をつくるのか」によって「土木」と「建築」大きくふたつに分けられます。今回は異業種から転職を考えている方に向けて、土木と建築の特徴、違いについて解説します。

公共構造物をつくるのが土木、建物を建てるのが建築

建設業界と言えば最初に思い浮かぶのはビルや家を建てる仕事です。これらいわゆる建物を建てるのは「建築」分野の仕事になります。一方「土木」では、橋・トンネル・道路といった交通に必要な構造物の他、ダム建設や河川の護岸などをつくるのが主な仕事です。

職種や業務内容自体は、現場監督や設計・積算、図面作成など大きな違いはありません。先にあげた仕事の他に営業や事務といった企業運営に必要な普遍的業務があるのも共通です。

就職先はどちらもゼネコン、設計事務所、公務員などがありますが、会社によって得意とする分野があるので、実績を確認して自分のやりたい仕事に近いものを探しましょう。

異業種から建設業界へ入るなら、「働きやすさ」の側面では土木方面を目指すのがおすすめです。理由は2つ。ひとつめはワークライフバランスの観点で、土木の方が休みを取りやすい状況だからです。週休二日制をしっかり実現できている企業は、土木系が多い傾向にあります。

土木系は、つくるものの性質上公共工事が多くなります。週休二日で現場の休みをしっかり確保するとどうしても工期が長くなり、維持費やリース代など経費全般が増えてしまいがちですが、公共事業ではそのコストを含んだ受注が可能です。

建築系は発注者が民間なのでコスト面が重視されやすい一方、公共事業が多い土木系は働く環境の健全性も受注時に考慮される側面があるのです。

ふたつめの理由は、公共事業が多く賃金面でも土木系が優位になる傾向があることです。公共工事の入札においては、提案内容や金額が同じ場合、賃上げを行っている企業がよりよい評価を受ける仕組みになっています。

また、公共事業の予定価格を積算する際には設計労務単価（技能者の1日あたり労働単価）を用いるというルールや、入札価格は予定価格の9割程度を下限とする傾向があります。こうした過剰な価格競争を防ぐ取り組みも相まって、土木系は給与面の条件が有利になりやすい状況です。

土木系は公共事業が多い関係上国からの影響を受けやすく、労働者を保護にする制度が多く設けられており、「働く環境」という観点でみると、現状では建築系よりも土木系がおすすめです。

もちろん、建築系のお仕事でも長く安心して働ける環境を用意している企業や職場がたくさんあります。つくりたい構築物、関わりたいプロジェクトがはっきり決まっている場合は、企業ごとの得意分野や実績に合わせて求人情報を選ぶのがおすすめです。

パシコン技術管理は、大手ゼネコンが関わる土木関連の求人案件を多く抱えています。非公開求人もありますので、建築業界のお仕事をお探しの方は、ぜひご相談ください。